NISAと学資保険、どちらで教育費を準備すべきか——2026年の答え

「学資保険よりNISAの方がいい」は本当か

2024年に新NISAが始まってから、「学資保険よりNISAで教育費を積み立てた方がリターンが高い」という意見がSNS・メディアで広がっている。長期で見れば確かにその通りだが、すべての家庭にNISA一択が正解ではない。家庭の状況によって最適解は変わる。

新NISAと学資保険の比較（4つの観点）

① リターン

• 新NISA（オルカン・S&P500等）：年率5〜7%の長期期待リターン（過去実績ベース）。10年で100万円が162〜195万円になる計算
• 学資保険：返戻率105〜108%（10〜18年積立後の受取額）。年率換算で0.3〜0.5%程度
• 判定：NISA有利（ただしリターンは保証されない）

② リスク

• 新NISA：元本保証なし。大学入学直前に相場暴落が起きると、必要な時に元本割れしている可能性がある
• 学資保険：保険会社が破綻しない限り満期金は保証される。元本割れリスクは基本的にない
• 判定：学資保険有利

③ 柔軟性

• 新NISA：いつでも引き出せる。大学費用以外（塾・高校受験・留学等）にも使える
• 学資保険：満期前の解約は元本割れ。途中で方針変更しにくい
• 判定：NISA有利

④ 万一の保障（親が亡くなった場合）

• 新NISA：相続財産として子どもに引き継がれるが、運用を継続するかどうかは残された家族が判断する必要がある
• 学資保険：親（契約者）が死亡・高度障害の場合、以後の保険料払い込みが免除され満期金は全額受け取れる。これは学資保険だけの機能
• 判定：学資保険有利

家庭状況別の最適解

• 子どもが0〜3歳・生命保険が手薄：学資保険 ＋ NISA の組み合わせ。学資保険で確実な保障を確保しつつ、余裕資金をNISAで積立
• 子どもが0〜3歳・生命保険が十分：NISAのみでも可。ただし大学入学3〜5年前から債券・現金の比率を上げてリスクを下げる
• 子どもが5歳以上：学資保険の加入可能年齢を過ぎている場合は実質NISA一択。ただし相場変動リスクを意識して分散投資する
• 教育費の必要時期が10年以上先：NISA有利。長期投資ほど複利効果でリターンが高まる

まとめ

「NISAか学資保険か」は二択ではなく「組み合わせ」で考えるのが正解だ。まず上のシミュレーターで必要な教育費総額を把握し、何をどの割合で準備するかを設計しよう。